日本マクドナルド株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼 CEO：サラ・エル・カサノバ）は、全店舗で四半世紀にわたり導入している、PDCAサイクルを活用したマクドナルドの省エネルギーシステムが、2018年1月24日（水）に行われた一般社団法人 日本有機資源協会が表彰する第5回「食品産業もったいない大賞」の「審査委員会委員長賞」を受賞したことをお知らせいたします。
「食品産業もったいない大賞」は、農林水産省協賛の表彰制度で、食品産業の持続可能な発展に向け、地球温暖化・省エネルギー対策の一環でもある「エネルギー・CO2削減」、「廃棄物量削減・再生利用」、「教育・普及（消費者に最も身近な食品を通してこれらの啓発を促す）」等の観点から、顕著な実績を挙げている食品関連事業者並びに食品産業によるこうした取組みを促進・支援している企業、団体及び個人が表彰されるものです。
この度受賞した「PDCAシステム活用による省エネルギーシステム」は、日常の使用エネルギーを最適化するために、「投資を伴わない運用上のPDCAサイクル」と「投資を伴うPDCAサイクル」の2つをリンクして機能させ、最適な使用エネルギーの確保、使用エネルギーの効率化を図るシステムです。日本マクドナルドでは、省エネルギー対策に関する取組方針に基づき、直営・フランチャイズに関わらず、全店舗（現在約2,900店舗）において日常業務として取り組めるルールを作成し、店舗レベルでエネルギー削減の対策を継続的に実施できる仕組みを構築・実施しています。今回の受賞では、PDCAサイクルに則った、継続性のある省エネルギー対策のシステムが確立しており、それを全店舗が同じ基準で長年運用でき、設備機器の最適運用、エネルギーの効率化の実現につながっていることが評価されました。
（※「PDCAシステム活用による省エネルギーシステム」についての詳細は次のページをご参考ください。）
日本マクドナルドではこれからも、『地球のことを考えて行動する』という環境理念のもと、現在のPDCAサイクルを継続し、より店舗が運用しやすいシステムの向上を図るとともに、省エネルギー対応機器の検討・開発に取り組み、さらなる省エネルギーの削減に貢献できるよう継続的に活動してまいります。
■PDCAシステム活用による省エネルギーシステム
マクドナルドでは、日常の使用エネルギーを最適化するにあたり、「投資を伴わない運用上のPDCAサイクル」と「投資を伴うPDCAサイクル」の2つをリンクして機能させ、最適な使用エネルギーの確保、使用エネルギーの効率化に取り組んでいます。具体的には、店舗におけるエネルギー管理と最新の高効率機器などの導入、古くなった機器の買い替えを行う設備投資の2つがベースとなります。「効果と投資」のバランスを考えながら運営しています。
■エネルギー使用量最適化の具体例
・プランドメンテナンスシステム
店舗の機器の点検や清掃は従業員が決められたスケジュールに従って実施しています。定期的なメンテナンスが誰でもできるようにカレンダー化され、店長が実施の確認を行います。メンテナンスを定期的に実施することで機械効率を維持し、無駄なエネルギーを削減しています。
・設備機器のON／OFF管理（ドットシステム）
店舗の機器、照明類の電源は色分けされたドットシールで管理しています。季節はもとより、店舗ごとの営業時間や営業内容によって電源のON/OFFの管理を適切かつ確実に行うことで、無駄な電力使用の抑制が可能となります。
・LED照明/デマンド監視装置
環境負荷削減効果の高いLED照明を店舗改装時や照明の入れ替え時に合わせて導入しています。また、リアルタイムで使用電力を測定し一定量を超えると警報を発するデマンド監視装置によって、無駄な電力使用を抑制しています。
■効果：店舗平均エネルギー使用量の変化
- ・2008年を基準に2009年から2016年までの全店で原油換算104,574klの使用量を削減、年平均削減率1.46％。
- ・2008年を基準に2016年と比較すると、1店舗あたり9.2kl削減（下図）、全店で26,781kl削減。
この削減量は、384店舗分のエネルギー使用量に相当する（2016年実績を基に計算）。
