「がんばろう 石川」。復興へ、思いを一つに。

営業再開を待ち望む声が、私たちの原動力になりました

能登半島地震では、県内各所で多くの被害が発生。マクドナルドでも一時営業停止を余儀なくされた店舗がありました。能登半島に近い鹿島アルプラザ店とイオンタウン羽咋店は、特に被害の大きかった店舗です。両店舗で店長を務めている丸山 丈夫店長は、こう振り返ります。

「スタッフ全員の安否が確認できるまでは本当に不安でした。また、お店は窓が割れるといった被害に加え、水道やガスがストップ。その日は車の中で夜を明かしたのですが、これからどうしたら……と眠れませんでした」

しかし、震災発生の翌日、驚くべきことが起きました。
サプライヤーのうちの一社が、トラックでパンと飲料水を届けてくれたのです。

「決して良くない道路状況にも関わらず、『お店の皆さんは困っていませんか？ よかったらスタッフさんや地域の皆さんに』とはるばる届けてくださったんです。あたたかなサポートは、私たちの気持ちを前向きにしてくれました」

さらに、地域のお客様からも「営業再開はいつ頃ですか？ 楽しみにしています！」などのあたたかい言葉が寄せられました。

その数、1日約100件。
“支えてくださる皆さまのために”という思いが、営業再開に向けた大きな原動力になったそうです。

地域の皆さんへ、恩返しを

お店では、スタッフの被災状況の確認や水道水等が安全基準を満たしているかなど、万全の状態を目指して一歩一歩復旧活動を進めました。

最大で約2週間の営業停止を乗り越え、1月20日には県内全店でお客様をお迎えできるようになりました。

鹿島アルプラザ店やイオンタウン羽咋店をはじめ、石川県内で21店舗を運営する日本マクドナルド(株)フランチャイジーの株式会社貴久 市川 雄久オーナーは、「早期に営業を再開できたのは関係者の皆さまのご協力のおかげに他なりません。多くの方々から支えられて初めてお店が成り立っているのだと、スタッフ一人ひとりが再認識しました」と感謝を語ります。

地域の皆さんのために、何ができるだろう。
市川オーナーはじめ石川県内でマクドナルドを運営する2つのフランチャイジーは手を取り合うことに。7月1日〜31日までの間、石川県内全28店舗で購入されたマックフライポテト®1つにつき、5円を災害義援金として県に寄付する取り組みです。

実施中は店頭に「がんばろう 石川」と書かれたのぼりを掲出したり、同じデザインのステッカーをテーブルに掲出しました。さらに、カウンター横にも募金箱を設置しました。

“復旧”から“復興”へ

1カ月間で集まったのは約280万円。8月28日にはフランチャイジー3社のオーナーが石川県庁を訪れ、石川県庁出納室の中村 一弥室長にお届けしました。

中村室長は、「たくさんの方からあたたかいお気持ちをお寄せいただき、胸がいっぱいです」と語ります。

「寄付いただいたお金は石川県の配分委員会で配分基準等を決めたうえで、全額を被災者の皆さまにお届けします。電気や水道等のインフラは多くの地域で復旧が進んでいますが、街の姿が元通りになるにはまだまだ時間がかかるでしょう。復旧の先にある、時代に即した新しいまちづくり、つまり復興へ向けて、石川県が一丸となって取り組んでいけたらと思っています」

誰にとっても、気持ちが和らぐ場所であり続けたい

義援金の寄付はゴールではありません。転居先でも店舗スタッフがマクドナルドで働けるようにフォローしたり、避難してきた方の新たな就職先として受け入れたりと、雇用の充実という面からも復興支援を続けています。

株式会社貴久で人事部長を務める市川 佳那子さんは想いを語ります。

「営業再開を進める中で、1つ気がかりなことがありました。それは、もしかしたら店舗スタッフの中にはまだ働く気持ちになれない方がいるかもしれない、ということ。自宅に被害があった方も多かったですし、余震も続いていましたから」

心配とは裏腹に、「仲間の顔を見てほっとした」「また一緒に働けてうれしい」と、営業再開を喜ぶ声が店舗スタッフから寄せられました。

「お客様だけでなく、働くスタッフにとってもマクドナルドは気持ちが和らぐ場所なんだって、うれしくなりました。スタッフの笑顔や前向きな心持ちはきっとお客様にも伝播しますから、これからも『おいしさ』だけではない体験を通じて地域を少しでも明るくしていきたいですね」